広告

 

> > > >

 

テレビメーカー主要8社のリサイクル対策

 

クエスチョン

メーカーによって処分方法は変わりますか?

アンサー

申し込み先が変わるだけで、料金や流れはほとんど変わりません。

 

ただ、他メーカーの家電処分を同時に考えている場合、別々の申し込みになり手間がかかってしまうので、一回で済む回収業者が便利かもしれません。

 

目次

 

各メーカーのテレビに対するリサイクル対策は異なり、力を入れている場所も変わってきます。メーカーにより収集運搬費用や回収方法も変わるのでテレビの処分を申し込む際は確認が必要になります。

 

会社

 

  • シャープ
  • LG
  • 東芝
  • 日立
  • サムスン
  • ソニー
  • パナソニック
  • オリオン
  •  

     

     

    シャープのテレビ回収とリサイクル対策

     

    テレビ

     

    家庭から排出される廃棄物、は最終的に埋立処分となりますが、日本では年々埋立地が減少しており、日本最大の最終処分場である東京湾の埋立地も、このままいけば数十年後にはいっぱいになるといわれています。しかし、埋立地に送られる不用品の中には、リユース(再利用)やリサイクル(再資源化)が十分行われずに送られるものも少なくありませんでした

     

    そこで、2001年4月に家電リサイクル法を制定し、家庭からもっとも排出される4つの電化製品について、リサイクルを義務付けました。テレビはその一つであり、各家電メーカーは、家電リサイクル法が公布された1998年の前後からそれぞれリサイクル施設などを建設し、できるだけ資源の状態に還元できるよう体制を整えました。

     

    シャープのテレビに対する取り組みハイビジョン液晶テレビのAQUOSブランドで有名なシャープもその一つです。シャープは、利便性の高い液晶テレビを現在の地位まで押し上げた功労者であり、かねてより製品の開発だけでなく、地球環境に優しい企業の在り方についても模索してきました。

     

    たとえばシャープでは、生物の多様性を保全するための事業活動を推進しており、ボランティア組織「シャープグリーンクラブ」による湿地の保全活動や森づくりなどをバックアップしています。もちろん、廃棄物を抑制して直接的に環境悪化を防止するリサイクルシステムも構築しており、不要となったシャープのテレビは、すべてリサイクルすることができるので消費者にとっては安心です。

     

    リサイクルとリユース家電リサイクル法に定められているように、消費者は一定のリサイクル料を負担するとともに、小売店に回収依頼を行うか、指定引取場所にテレビを運搬する必要があります。シャープのリサイクル料は、ブラウン管式・液晶式テレビのどちらも、15型以下が1,836円、16型以上が2,916円となっており、小売店に回収依頼する場合、それぞれの店舗が定める収集運搬費を支払う必要があります。シャープのリサイクル料は、業界の中でも最安値であり、消費者にとっては比較的気軽にリサイクルしやすいというメリットがあります。

     

     

    LGのテレビ回収とリサイクル対策

     

    LGエレクトロニクス(旧称LG電子)は、韓国を代表するLGグループの家電・情報通信メーカーであり、世界各国に110拠点を展開している多国籍企業です。液晶テレビの分野では、性能とコストパフォーマンスのバランスの良さで世界でもトップシェアを占めています。また、液晶ディスプレイのパネル供給や白物家電など、電化製品の分野で幅広く活動しているLGですが、販売だけでなく自社製品のリサイクルにも取り組んでおり、2012年4月~2013年3月の日本におけるテレビの再商品化率では法基準を上回る55%を達成しています。

     

    LGのテレビの回収する時は、社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)が日本郵政公社と提携して構築した回収システムを利用します。まず、LGのカスタマーサポートセンターに回収申込みを行い、郵送されてきたリサイクル料金の振込用紙に記入して、郵便局に振り込みます。その後、ゆうパック輸送伝票が送られてくるので、回収するテレビを段ボール箱などに梱包し、伝票を貼り付けて郵便局の窓口へと持ち込むか、伝票に記載されている郵便局に連絡して戸口回収を依頼します。

     

    戸口依頼のできるLGのテレビのサービスは非常に便利ですが、リサイクルとなると、振込用紙の記入やダンボール箱に用意など、色々と面倒なことも多いです。不要となったテレビをなるべく簡単に処分したいなら、リサイクルよりもリユースの方がおすすめです。リユースとは再製品化という意味であり、もとの資源や原料の状態に戻すリサイクルと違い、一部の部品などを取り替えて、中古品として再び販売できる状態にすることです。

     

     

    東芝のテレビ回収とリサイクル対策

     

    1998年に家電リサイクル法が公布されて以降、東芝では循環型社会を推進するため、効率的なリサイクルシステムの確立を目指してきました。たとえば、システムの定着をはかるため設計段階から見直し、なるべくコストがかからない方法でリサイクルプラントを設置するなど、リサイクルに関して意欲的な取り組みが見られます。そのため、実際に家電リサイクル法が施行されてからも、不用品となったテレビの回収・リサイクルがスムーズに行われており、消費者としては安心して東芝のテレビを購入・回収することができます。

     

    リサイクルの対象は、ブラウン管式・液晶・プラズマ式・VTR内蔵テレビであり、プロジェクションテレビは対象外です。リサイクル料金は、アナログ放送の終了に伴いブラウン管式テレビ(15型以下)のみ値下げを実施し、1,836円で回収できます。それ以外のリサイクル料は2,916円です。

     

    また、購入した販売店に回収依頼する場合はリサイクル料金に加えて収集運搬費がかかります(販売店や地域によって費用は異なります)。ただし、RKC(リサイクル券センター)に加盟していない販売店では、回収依頼することができないため、直接各自治体の特定取引場所へと運搬する必要があります。リサイクル料金の支払いに関しては、販売店の店頭で直接支払うか、事前に郵便局で振り込む方法があります。

     

    また、東芝のテレビを回収するもう一つの方法として、リユースがあげられます。リユースとは再使用を意味しており、ビール瓶を回収して再使用したり、中古の本を整理して販売することもリユースです。まだ使用できるテレビであれば、家電リサイクルショップに持ち込んで買取してもらうと、リサイクル料などを支払わずに不用品を処理することができます。しかし、テレビの場合は製造年月から7年を超えると、逆に処理費を請求されるなど、買取が困難となります。

     

     

    日立のテレビ回収とリサイクル対策

     

    従来の経済成長といえば、大量生産とともに大量消費・大量廃棄が伴うことが一般的でしたが、最終処理場である埋立地の不足や廃棄物による環境汚染、限りある資源の浪費など、環境に関する問題が次々と明らかになりました。そのような差し迫る状況を受けて、2001年4月には「資源の有効な利用の促進に関する法律」(リサイクル法)が施行され、リサイクルを推進するための具体的な取り組みについて定めました。その中には、「特定家庭用機器再商品化法」(家電リサイクル法)のように、テレビや冷蔵庫など、特定の製品のリサイクルを義務付けるものもあります。

     

    日立の家電事業を担当している日立アプライアンスは、家電リサイクル法の制定に伴い、三菱電機・シャープ・ソニー・富士通ゼネラルなど大手家電メーカーとともに6つのリサイクル理念を立ち上げました。たとえば、リサイクル事業を通じた社会的貢献や、リサイクルネットワークの構築、リサイクルの技術革新などであり、その理念に基づいてコストと利便性、高効率を追求したリサイクルシステムの構築を追及しています。企業責任を全うしている日立の製品であれば、処分の時も環境負荷に配慮されているので安心ですし、回収もスムーズに行うことができます。

     

    家電リサイクル法では、リサイクルの役割分担を、メーカー・小売店・消費者それぞれに義務付けており、消費者の場合は不要となった製品を捨てず、きちんとメーカーに送ることです。その際、不用品を指定引取場所まで運搬するか、小売店に回収依頼を行うかによって、リサイクル料金に収集運搬料金がかかるかどうか異なります。日立のリサイクル料金は、製造業者やテレビの種類に関わらず、15型以下が1,836円・16型以上が2,916円となっており、小売店に回収依頼する時は、各店舗が定める収集運搬料金(大体525円~1,050円)も必要となります。

     

    リサイクル

     

    また、環境負荷を低減する方法として、リサイクルだけでなくリユースを行うという方法もあります。リサイクルすると、まだ使えるテレビであっても分解されてしまいますが、リユースであれば、必要最低限の手を加えて再製品化することができるため、余計な廃棄物を出さず、過剰な資源の生産・消費を抑制することができます。「循環型社会形成推進基本法」では、リデュース・リユース・リサイクルが「3R」として順次行われていくことを推進しています。

     

     

    サムスンのテレビ回収とリサイクル対策

     

    コストパフォーマンスが良く知名度の高いサムスンのテレビですが、海外メーカーであっても家電リサイクル法は適用されます。日本サムスンでは、家電リサイクル法により使用済みのテレビ・冷蔵庫・洗濯機を回収しており、リサイクルによって廃棄物の減量化の資源の再生産を推進しています。リサイクルとは、製品をもとの資源・原料の状態に戻すことであり、家電リサイクル法では、テレビの処分に関してはメーカーが責任を持ってリサイクルすること、消費者はメーカーのリサイクルにかかる費用の一部を負担すること、製品を販売した小売店は使用済みテレビを回収・運搬することが義務付けられています。

     

    サムスンテレビのリサイクル料金は、ブラウン管式・液晶式ともに2,916円であり、指定引取場所からリサイクルプラントまでの運搬費などが含まれています。また、小売店に回収依頼を行う時は、別途集積運搬費が必要になります。リサイクルをする時は、管理票である家電リサイクル券を発行します。家電リサイクル券は郵便局で購入するか、小売店にリサイクル料金を支払うと、引き換えに「家電リサイクル券写し」が交付されます。引取状況について確認したい場合は、ホームページ上で、リサイクル券に記載されている「お問合せ管理票番号」を入力すると確認できます。リサイクルの対象となるのは、ブラウン管式・液晶テレビ、VTR内蔵テレビであり、ワイヤレスリモコンを回収する場合は電池を外します。

     

     

    ソニーのテレビ回収とリサイクル対策

     

    2001年4月に施行された特定家庭用機器再商品化法(家電リサイクル法)では、資源確保と環境保護の観点から、テレビを処分する時はリサイクルに回すことが義務付けられました。その際、リサイクルのための役割分担が小売店・メーカー・消費者それぞれに定められました。排出者である消費者の役割は、リサイクル料金の一部や収集運搬費を負担することで、企業のリサイクル活動に貢献することです。一方、小売店は自社が販売したテレビを指定取引場所に収集・運搬する義務、メーカーはリサイクルのために設備環境を整えることがそれぞれ義務付けられています。

     

    ソニーでも、埋立地問題などが国民に広く共有されてきた1990年代半ばから、リサイクル処理を前提した商品設計について考えており、家電リサイクル法が施行されてから7年余りで累計480万台を超えるソニー製ブラウン管テレビを再商品化しています。

     

    また、ソニー製ブラウン管テレビは、他社のブラウン管テレビよりも独自色が強く、廃品回収業者の中には、海外でリユースすることは困難という理由で回収を拒否するケースもあります。しかし、ソニーではカラーテレビに含まれる難燃性ポリスチレン材料を回収して液晶テレビの一部に再生するなど、自社循環のシステムを確立しており、リサイクル率も高いので、安心してソニー製テレビを購入・回収することができます。

     

    実際にソニーのテレビを回収する時は、メーカーに直接回収してもらうか、テレビを購入した小売店または自治体の取引指定場所に持ち込むことで回収することができます。ソニーストアで新しくテレビを購入する時に一緒にリサイクルしたいという場合は、新しいテレビを注文する時に、「リサイクルサービス」を選択します。リサイクルにかかる費用は、15型以下の場合リサイクル料が1,836円、16型以上の場合2,916円かかり、別途運搬費が2,000円必要となります。また、新しいテレビを購入しない場合は、リサイクル料に加えて運搬費がそれぞれ9,000円かかります。

     

    このように、小型テレビであってもリサイクルのためには4,000程度円かかってしまい、回収費などを含めると10,000円以上かかってしまいます。

     

     

    パナソニックのテレビ回収とリサイクル対策

     

    パナソニックでは、家電リサイクル法に基づいてブラウン管テレビ・薄型テレビの回収を行っています。公式サイトから申込む場合、該当する品番をショッピングカートに入れて、一般の商品と同様の方法で決済すれば、回収申込は完了します。

     

    品番には、リサイクル料金と収集運搬費が記載されています。もしもパナソニックの同じ種類のテレビを購入する場合は、不要なテレビの回収とともに購入したテレビの設置・設定などの追加サービスを一緒に申し込めます。その場合は、リサイクル料金と収集運搬費に加えて設置料も記載された品番を選択し、ショッピングカートに入れます。設置料の表示金額は0円となっていますが、作業内容・時間によって有料となるため、当日現金で作業員に支払うこととなります。

     

    パナソニックテレビのリサイクル料金は、収集運搬費も含めて15型以下の場合は5,985円、16型以上の場合は7,035円となっており、設置料は30分で3,500円、30分以降は15分ごとに1,500円の加算となります。設置内容は、主にテレビのアンテナ線接続、電源接続、チャンネル設定、動作確認となります。パソニックテレビの回収に関して、分からないことがあれば公式サイトからメールで問い合わせることが可能です。

     

    また、テレビを購入した家電ショップでもリサイクル料金と収集運搬費を支払えば、同様にリサイクルしてくれます。ただし、家電ショップに持ち込む手間を考えれば、直接作業員に回収してもらった方が楽です。特にパナソニックの新しいテレビを購入する場合は、上記のサービスを利用した方が、説明書を見ながらいちいち設定しなくてもその日からテレビを見ることができます。

     

     

    オリオンのテレビ回収とリサイクル対策

     

    ブラウン管テレビ

     

    オリオンは、国内外のメーカーの設計やOEMに多数携わっている電機メーカーであり、かつては二流メーカーと言われていましたが、コストパフォーマンスが良いことで知られており、近年はテレビの販売台数でソニーを抜くなど、テレビ業界の常連ブランドとして名を連ねています。このように家電メーカーとして躍進しているオリオンですが、環境問題に関しても企業としての責任を果たすべく、省エネルギーや環境負荷物の削減、廃棄物のリサイクル(再資源化)にも積極的に取り込んでいます。

     

    オリオンのテレビを回収するためには、家電リサイクル法に基づいて、消費者がまず不要となっているテレビを小売店や各自治体に引き渡し、小売店が収集・運搬を行って、オリオンが専用のリサイクルプラントでリサイクルするという流れになります。リサイクルを行う場合、消費者は小売店でリサイクル料を支払う、家電リサイクル券を発行する必要があります。もしも小売店を利用しない場合は、郵便局でリサイクル券を発行し、RKC家電製品協会が指定する各自治体の指定引取場所に直接運搬します。

     

    オリオンのリサイクル対象製品は、ブラウン管式・液晶式・プラズマ式テレビと、テレビ・ビデオ一体型のモデルだけであり、商品・ビデオカセットレコーダーやDVDプレーヤーだけでは対象となりません。リサイクル料金は一律2,916円であり、収集運搬費は小売店によって別途必要となります。

     

    オリオンのテレビは、大変コストパフォーマンスが良いですが、製品によっては10年以上使用していてもまったく壊れないなど、作りもしっかりしています。そのため、オリオンテレビを処分する方の多くは、故障ではなく新しくテレビを買い換えるために不用となったというケースが多いです。

     

    しかし、まだ使用できるテレビをリサイクルによって完全に処分(再資源化)してしまうことは、資源の消費を抑制するというエコロジーの考え方としては不十分であり、リサイクルの前にまずはリユースについて考えることが大切です。リユースとは、一部を修理して再び使用することであり、リサイクルよりも廃棄物が発生せず、製品を長持ちさせることが可能です。リユースした製品を自分で使用しない場合も、国内外の利用者に流れることで、中古販売や修理に関わる人々の雇用を後押しすることになり、現地の経済発展に貢献することができます。

     

     

     

    気になるポイント
  • ソニーのテレビは独自性が強いため海外輸出できない型がある
  • どのメーカーもリサイクル料金は基本、15型以下1,836円、16型以上2,916円
  • リサイクル技術は年々上がり処分にかかる費用も当初よりは値下げしている
  •  

     

    同じカテゴリに属する他の記事

  • 液晶テレビやプラズマテレビ
  • ワンセグテレビ
  • ブラウン管テレビ
  • リサイクルとは違うリユースの流れ
  • 処分方法や料金、その他のお役立ち情報
  • 購入するときの注意点
  • リサイクル家電を処分するメリット・デメリット
  • リサイクル家電を処分する際の法律
  •  

     

     

     

    問い合わせ

    ↑ PAGE TOP